路德社タイムズ 4月8日


1.Sellin博士が謎の組織【SIXTA】に言及

★4月6日、Sellin博士は重要なツイートを発信した「第二次世界大戦のブレッチリー・パークにあるイギリスの暗号解読センターの【SIXTA】同様の米国サイバー研究分析チームが、新型コロナ実験室由来についての情報分析を行っている。

また、彼らは武漢市武昌区で起こった大規模な感染爆発は、人為的な投毒が関与していることを発見した」。

◆Sellin博士は、米国がすでに第二次世界大戦の【SIXTA】と同様のチームを設立したと述べた。この発言は、世界は中共が引き起こした、超限戦を用いた第三次世界大戦の真っ只中にあることを示唆している。

◆米軍は今、独立した情報分析システムを使って、中共ウイルスに関するすべての真相を突き止めようとしている。中共がいくら科学者やWHOを使って真相を隠蔽しようとしても無駄である。

◆米国は今、ウイルスの実験室由来レベルから、中共がわざと投毒したレベルまで来ている。もし将来中共がわざと世界に中共ウイルスをばら撒いたことが認定されれば、そのときは戦争レベルにまで達するだろう。

米国は人類の想像を超える科学技術を用いて中共ウイルスの解析を行っている、中共は今度いくら足掻いても逃れることはできない。


2.中共の【超限戦】の本当の目的【米ドル体系の崩壊】

◆中共が引き起こしたウイルス超限戦は、中共の【13579計画】と【白人絶滅計画】であり、これらは米ドル体系を崩壊させる最初のステップである。

◆中共は動物継代実験を通じ、ウイルスを自然由来のように偽装させ、そしてウイルスの力を借りて米国の医療体系、経済体系、軍体系を崩壊させ、米国の秩序を破壊しようとしている。これこそが【超限戦】である。

◆もし爆料革命がウイルスの情報を事前に明かさなかったら、米軍はとっくに崩壊していた。そうなれば、中共はすぐに台湾を手に入れ、アジアを支配し、世界を支配する計画を推進しただろう。

また、中共は体制の有利性を利用し、中共の人々に無理やり経済を回復させることもできる。その際、中共がワクチン経済とデジタル通貨を速やかに推進し、そして各国に米国にあるゴールドを自国へ戻すように扇動する。この一連の攻撃の目的は米ドル体系を崩壊させることである。これは武器を使った戦争よりもさらに効果的である。

◆今、中共の超限戦に対する反撃の核心は【情報】である。閻麗夢博士は米国情報機関に重要な情報を提供した。これは米国の中共ウイルスに対する調査を加速させることができた。


3.コラムニストのMosher氏が再び閻麗夢博士を支持する記事を執筆

★「ニューヨーク・ポスト」紙のコラムニストMosher氏は再び、閻麗夢博士が摘発した中共ウイルスについての真相はすべて正しいと述べた。

◆米軍情報機関の報道官と各主流メディアは今、みんな中共ウイルスの真相を暴こうとしている。だから、ブリンケン国務長官もウイルスの起源について徹底的に調べなければならないと正式的に発言した。米国は必ず真正面からバイオ脅威に挑戦しなければならない。


4.米国は同盟と共に2022年の北京冬季五輪をボイコットする

★4月4日のCNBCニュースの報道によると「米国務省が2022年の北京冬季五輪を同盟国と共同でボイコットすることを検討している」。

◆欧米諸国は中共が新疆ウイグルで犯した人道に対する罪とジェノサイドをすでに認定している。人道に対する罪とジェノサイドはオリンピック精神を反するものであり、もし欧米諸国が2022年の北京冬季五輪に参加すれば、それは中共の独裁政権を支持することに等しい。

◆2022年の北京冬季五輪が開催できないことは、習近平大明神の連任にとって大きな打撃である。党内での彼の威信を大きく低下させるだろう。


5.外患罪を犯したとして、中共が新疆ウイグルの中共幹部二人を死刑に処す

★4月6日の新華社の報道によれば「シルザティ・バウド(Shirzat Bawudun)は党幹部という身分を利用し、長期に渡って国家分裂活動を行っている【東トルキスタンイスラム運動】をかばい、国家と人民の利益を裏切り、国外に情報を違法に提供したため、死刑判決を言い渡された」。
さらに、「サタール・サウト(Sattar Sawut)は国家分裂罪、賄賂などの罪で、死刑、2年間の執行猶予、終身の政治的権利の剥奪、全財産の没収を言い渡された。

◆今回の中共によるシルザティへの判決は法廷ではなく、まさかの新聞発表会での発表だった。しかも、公式な法律書類もなかった。

◆シルザティは2018年、職務上の罪で逮捕されたが、裁判も勾留もされておらず、今日突然2年間の執行猶予付きの死刑を言い渡された。その前後に報道された罪名も異なっていることから、中共国には司法というものは存在しないことが分かる。今の新疆ウイグル問題においての中共はすでに限界に達し、狂気の沙汰である。

◆中共がしたいのは「党内に向け、敵対勢力に協力する者は死のみであると伝えるためである」。

◆中共は中国をわずか70年しか統治していないのに、億を超える中国人が中共政権のせいで命を失い、4億を超える胎児がその小さな命を奪われた。中共は中華民族にとって災難そのものである。

◆一つの民族にとって、言語はその民族の文化である。中共は様々な方法で、少数民族の言語を奪おうとしている。なぜなら、中共は少数民族の力が強くなったとき、中共の統治にとっての脅威になることを非常に恐れているからである。

◆新疆ウイグルの幹部ですら中共からこのような厳しい扱いをされている、普通の新疆ウイグル人何てさらに酷い扱いを受けるだろう。この二つの案件は丁度、中共が新疆ウイグルで犯した人道に対する罪とジェノサイドを証明することとなった。

◆中共の新疆ウイグルに対する管理が厳しければ厳しいほど、欧米社会は中共への制裁を速めるだろう。


6.中共戦狼外交が再び日米両国を批判

★4月6日、中共の戦狼外交報道官趙立堅は再び、イラついた表情で「いわゆる新疆ウイグルでの【ジェノサイド】は極めて呆れたデタラメである。米国がかつて行った人権侵害はもはや隠せないものである。植民地主義、人種差別、輸出差別、介入主義、二重規範など、米国が行った人権侵害は歴史と現実がそれを証明している」。

4月6日新浪網の報道によると「中共外相王毅は日本の茂木敏充外相と5日電話を通じ、両国の実務的な協力関係を強化することや、東京五輪と北京冬季五輪の開催を互いに支援することなど、多くの共通点で合意した。

しかし、茂木敏充外相は尖閣諸島、新疆ウイグル、香港などの問題について言及し、王毅は、日本は流れに流されず【手を伸ばしすぎるなよ】とストレートに話したという」。

◆趙立堅が言いたいことをまとめると「米国はかつて人権侵害をしたため、だから中共は今人権侵害をしても問題ない、米国には中共国を指摘する権利はない」。これこそが中共国の思考回路である。こうじゃないと逆に不安になる。

◆中共は、中共に対する米国の様々な制裁を批判する際、バイデン大統領について一言も触れていないことから、中共は依然としてバイデン大統領に、米中関係を好転させることを期待しているのが分かる。確かにバイデン就任後、中共に対して激しい発言を発したことは一度もない。

バイデンは意図的に物言わぬふりをして身を隠し、ブリンケン国務長官などに中共を制裁する大統領令を出させている。これこそがバイデンの政治戦術である。

◆中共は米国を警告しただけでなく、日本にも、米国に合わせて香港問題、新疆ウイグル問題に対して厳しい行動を取り、手を伸ばしすぎるなよと警告している。でないと、中共は、日本の経済を完全に封鎖する対抗措置を取ると脅している。

Himalaya Moscow Katyusha(RU)RyouTb

HOKKYOKU KAMIKAZE

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