中共ネオナチという武器はウイルスではなく「完全犯罪」理論だ(その一)

作者:捆綁CCP一千年/ヒマラヤ東京櫻花団
和訳:茉莉花,春華秋實,旭鵬(文鵬)/ヒマラヤ東京櫻花団


「グローバル・コネクション-新華社記者、米国『エネルギーの都』で大停電の寒く長い夜を経験」という一報道が中共プロパガンダ、新華社の今日の主要ニュースになるのであれば、「『愛国者による香港統治』の実施は、香港選挙の安全を確保すべき」と、「世界に向けて・・・マイクロソフト創業者ビル・ゲイツ氏が突然変異ウイルス株とワクチン接種に再び声を上げる!?」などなど、このような報道の意味するところは何だろうか。2月19日(北京時間)のこれらの報道は、1月10日に「路徳社」が報じたバチカンのブラックアウトを思い出させる。考えてみると、単純なニュースの羅列だけでは問題は解決しないと思うのだが、なぜ中共のプロパガンダがこれらに関心を持つのだろうか。一見、当たり前のように見えるこれらの出来事の裏に、根深い問題が著者の目には浮かび上がっていた–それは完全犯罪だ。

一、完全犯罪理論の概要
完全犯罪理論に裏打ちされ、中共は世界への攻撃に成功した。現在進行中の超限生物戦は、また中共にナチスという完全な烙印を押すことに成功した。ポンペオ前米国務長官が2月16日に行ったように、中共の新疆大虐殺と1930年代にナチス・ドイツで起きたことが同列に置かれた。著者は、中共ネオナチという見解を提示する。新しいものは、古いものに対応する。中共はあらゆるハイテク技術とインターネットの役割をフルに活用しており、平時には特に大胆に超限生物兵器を使用し、対外大プロパガンダで自身の所業を隠し、あらゆる災害を自然に見せかけることができるからだ。もし閻麗夢博士が世界に姿を現さなければ中共が2003年のSARS事件をほぼ完璧に再現出来て、今誰もウイルスは実験室由来とのことを疑わなかっただろう。ヒトラーのような旧ナチスとは比較にならないほどの犯罪性だ。その致死性も熱核兵器の威力をはるかに超えており、閻博士が「中共ウイルスは長く存在し、半世紀ほどでも消えることはないだろう」と言っていたように、この中共ウイルスの存在意義は大きい。これらの事実から、著者は、中共ネオナチ兵器がウイルスではなく、「完全犯罪」理論を唱えたい。なぜなら、このような犯罪理論の支持があることで、中共はあらゆる種類の殺戮計画を実行し、あらゆる種類の型破りで極悪な殺人兵器を開発することができ、その典型的な例が、現在世界が直面している「中共ウイルス」であり、閻博士が超限生物兵器と定義しているが、それは全く過言ではない。

この理論に基づいて、彼らは多くの一見自然で完璧な犯罪行為を導き出すことができる。例えば、中共ウイルス・超限生物兵器のように、世論操作を使って自然からきたものとして塗り変えることができる、或いは自然の誤作動によって引き起こされたと信じさせられている世界中の大停電のように、或いは2020年のアメリカ大統領選が完璧にも盗まれたという出来事、または地球規模の気候変動対策のように、最も典型的なのは、中共の支配者達の利益を脅かしたり、彼らが嫌ったりする政治家や科学者が心臓発作で死ぬ(「心臓の喜びで死ぬ」)、癌で死ぬ、中共ウイルスで死ぬ、などなど。これらの様々な死は、自然死によく似ている。それは、人類の文明とその基盤となる平和的秩序を覆し続けている。こうして人類は、中共が作り出す様々な慢性化した殺戮によって、ほぼ完璧な形の死に近い状態でサブリミナル的に生きているのだ。
中共が現在大ヒット上映中の映画シリーズ「僕はチャイナタウンの名探偵」は、中共が暴露してきた完璧な犯罪心理を見事に表している。著者は映画評論を書くのが得意なのだが、本記事はそのための映画評論ではなく、「五階の番人」という名のネット上の解説からの抜粋でしかない、劇中には「秦鳳の目的は完全犯罪であり、これまで完全犯罪と理解していたものは、一つの欠点も見せない犯罪である。今日の劇中の人達の説明には、また別の深みがあると思う。 …… 原罪を背負った高邁な独裁者や資本家がやっているのは完全犯罪ではないのか? …… 完璧な犯罪とは、一つの欠点も見せない犯罪であるか、全てに欠陥があり、街中の誰もが知っているが、誰も何もできない犯罪であるかのどちらかである」とある。このネット上の著者は「完全犯罪」の意味を理解している。明らかに奪われたアメリカの選挙と同じように、中共ウイルスは、典型的な「全てに欠陥があり、誰もが知っている」にもかかわらず、それが正当なものとみなされたり、真実が不明瞭になったりする。そして見逃せないのが、本作が仮想の「Q」を国際的な暗黒組織として提示していること、「Q」という概念が一時、世界的にインターネット上で流行していたという事実がある。
完全犯罪が制度を形成している、あるいはすでに教義になっていると著者が述べるのは、「完全犯罪の基本基準は、一般人に発見されない、あるいは犯人を裁くことができない犯罪である 」とある日本人がまとめているからである。この教義を確立した日本人は、完全犯罪についてもっと詳しく、「ある出来事が犯罪とみなされない場合は、各国の政治腐敗が蔓延している場合のように、法律が勝手に決められていて、常識に反しているとはいえ特定の行為が合法であるように法律を解釈する余地があり、関与した政府は無罪になるのが普通だが、そのような場合は完全犯罪とは呼ばないはずだ」とその言葉の意味を定義している(「完全犯罪」へのリンク参照) 。この匿名の日本の学者は、常識に反しているが、……すべてが合法であれば、……「完全犯罪の名を冠するべきではない 」という意味で完全犯罪を指している。これは、ペンス副大統領が、手続き的に正しいと思われたことを、いわゆる法的に正しい判断を下し、ジョー・バイデンが大統領に選ばれることにつながった、1月6日の米国選挙の最終的な評決と非常に酷似する。だが、中共の逆説的思考に基づくと、これらは完全犯罪の古典的な例であると判断される可能性がある。しかも、それは偉大な例として見られている。そうではないだろうか? だからこそ、先ほど「中共ネオナチという武器はウイルスではなく『完全犯罪』理論」と提起したのだ。中共は昔からこれを行ってきたし、こういうのを操作するのが得意なのだ。数年前、「合法だが理不尽」のレトリックが全盛だったのを思い出してほしい、これは中共が一部の違憲事例を正当化するための理論武装だったのだ。中共の法律は要求に応じて変えられるが、道徳的なボトムラインがない。せいぜい数回罵って、時間がまたすべてを水に流してしまう。

この記事は著者の意見であり、GNewsとは関係ありません。

校正:定於二尊/ヒマラヤ東京桜団

原文

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